Leadership Insights / 高橋 俊介
高橋 俊介  Shunsuke Takahashi
慶應義塾大学大学院 政策・メディア研究科 特任教授



1978年東京大学工学部航空学科を卒業し日本国有鉄道に入社。 1984年米国プリンストン大学工学部修士課程を終了し、マッキンゼーアンドカンパニ-に入社。東京オフィスのコンサルタントとして、顧客の大手日本企業の事業戦略策定や組織設計に従事。 1989年に世界有数の人事組織コンサルティング会社である米国のワイアットカンパニーの日本法人ワイアット株式会社(現ワトソンワイアット株式会社)に入社。 1993年に同社代表取締役社長に就任。主に大手日本企業、ベンチャー企業や外資系企業の人材ビジョンの策定、成果主義人事制度や自由と自己責任に基づく人材育成施策の企画、導入に携わる。 1997年7月社長を退任、個人事務所を通じて、コンサルティング活動や講演活動を行う。2000年5月慶應義塾大学大学院政策・メディア研究科教授に就任。 個人事務所による活動に加えて、藤沢キャンパスのキャリアリソースラボラトリーを拠点とした個人主導のキャリア開発についての研究に従事。2011年11月より現職。

21世紀のキャリア環境、人材育成環境の特徴の一つは、想定外変化であり、そのような変化に対応していくことがますます求められています。しかしながら、近年問題とされていることの一つに、学びの普遍性が低くなっていることが挙げられます。様々な調査によると、そもそも日本の教育が、学習したことの普遍性、持続性が低いという特徴があるそうです。学校の勉強ばかりでなく、企業内の人事評価や資格認定、世の中の資格制度も、日本は客観性重視のあまり、変化の時代に本当に大事な能力を見ていないのではないか、測りやすい能力ではなく大事な能力を測る能力が足りないのだ、と筆者は言います。普遍性の高い学びを実現するはじめの一歩は、基礎理論や歴史的背景といった部分を大事にすることなのです。
 
21世紀のキャリア環境の特徴は、想定外変化の時代であるということです。様々な事業環境の変化に10年先のキャリアなど想定できない時代であり、また、個人の環境にも想定外変化が起こりやすくなりました。このような状況の中、人事制度にも変化が求められていると筆者は言います。筆者は「意味を込めない、無色透明で柔軟な人事制度」を提唱しており、いま重要なのは、優秀な平社員が管理職になり、優秀な管理職が経営幹部になっていくという連続的な積み上げキャリアの発想ではなく、それぞれは序列でなく役割の違いであるという考え方を持つことなのです。
 
2月末にインヴィニオチャイナ設立セミナーを上海にて開催し、弊社のアドバイザリーボードである高橋俊介さんにもご登壇頂きました。高橋さんは、セミナーへの参加者との会話などから、日本企業における中国人幹部育成、日本の人材育成ノウハウへの高い期待を感じたそうです。そこで、今回のコラムでは、中国における人材育成について考察していきます。日本人と中国人の問題に限らず、自国内では問題になりにくいことが、なぜ現地で起こるのか、その背景の一つに人の思考行動特性の違いが挙げられます。日本と中国の歴史的背景を踏まえた仕事観などの価値観の違いに関する理解、合理的客観的に問題解決を行う習慣を組織として定着させることが基本なのです。一方、リーダーシップ教育においては、日本人でも中国人でもまずは気づきと自己理解などの要素が最も重要になってきます。
 
前回掲載のコラムでは、筆者の所属する慶應キャリアラボとリクルートのワークス研究所の共催で実施した21世紀キャリアに関する研究会での調査において分かったことの一つとして、バブル入社組の課題について考察しましたが、今回のコラムでは、若年期のキャリア形成の実際と課題について考察します。インタビューから明らかになったキャリア形成の成功パターンには大きく分けて二つあり、両方に共通するのはある段階での普遍性の高い自分らしさへの気づきと絞込みにありました。また、キャリア形成で問題があるものとしては、広い意味でのキャリア教育、就職活動や社会からのメッセージの悪い影響が随所に見られると筆者は指摘します。若年期のキャリア教育がキャリア観教育になってしまっており、本来は仕事観教育であるべきなのです。
 
筆者が所属する慶應義塾大学のキャリアリソースラボラトリーは、21世紀キャリア研究会を実施してきました。大規模な定量調査やインタビュー調査などを行った結果、明らかになったことの一つに、仕事観の明確度と仕事キャリア満足の相関があります。そこで問題になったのは、仕事観の明確度自体の数字でした。40歳前後ではほとんどの仕事観が最も低い値を示していたのです。なぜ40歳前後は仕事観が明確ではないのでしょうか。様々な背景を筆者は推測していますが、今後の10年を考えたときに、自身の仕事観とこれからのキャリア展望にどう向き合っていくのかが待ったなしの段階に差し掛かっていることだけは確かです。