Leadership Insights / 高橋 俊介
高橋 俊介  Shunsuke Takahashi
慶應義塾大学大学院 政策・メディア研究科 特任教授



1978年東京大学工学部航空学科を卒業し日本国有鉄道に入社。 1984年米国プリンストン大学工学部修士課程を終了し、マッキンゼーアンドカンパニ-に入社。東京オフィスのコンサルタントとして、顧客の大手日本企業の事業戦略策定や組織設計に従事。 1989年に世界有数の人事組織コンサルティング会社である米国のワイアットカンパニーの日本法人ワイアット株式会社(現ワトソンワイアット株式会社)に入社。 1993年に同社代表取締役社長に就任。主に大手日本企業、ベンチャー企業や外資系企業の人材ビジョンの策定、成果主義人事制度や自由と自己責任に基づく人材育成施策の企画、導入に携わる。 1997年7月社長を退任、個人事務所を通じて、コンサルティング活動や講演活動を行う。2000年5月慶應義塾大学大学院政策・メディア研究科教授に就任。 個人事務所による活動に加えて、藤沢キャンパスのキャリアリソースラボラトリーを拠点とした個人主導のキャリア開発についての研究に従事。2011年11月より現職。

科学は人事を変えるか

(2015年01月23日)
組織人事の世界はややもすると、哲学や思想の世界、つまり人文科学的な世界で語られがちでしたが、最近は経営学や経済学、つまり社会科学的な視点が重要視されるようになってきました。そして心理学や社会心理学、さらには哲学などが、脳神経科学や分子人類学などと結びつき始めています。 筆者は、これからは社会科学と自然科学の融合による世界観の形成が重要になってくるのではないかと感じており、人事を人文科学ではなく、社会科学と自然科学、そして歴史的視点を加えて考えることが重要なのだと考えています。
 
組織人材マネジメントには、大きく二つのタイプの仕事があります。経営が意思をもって決めたビジョンや戦略を実行するために行う攻めの人事と、経営的に大きなダメージを未然に防ぐために行う守りの人事です。過去日本の人事は守りを重視してきたわけですが、攻めの戦略に沿ってギアチェンジが行われている会社も少なくありません。しかしながら、守りの人事の重要性が低下したわけではなく、特に今の時代だからこそ重視しなければならない組織人材マネジメントに起因するリスクがあると筆者は言います。筆者が特に重視しているのは、人材不足のリスク、プレッシャーからくる問題行動のリスク、マニュアル的発想による思考停止のリスクの3点です。このようなリスクに対処するにはどうしたらよいのか、具体的な事例をもとに考えていきます。
 

それはやる気の問題か

(2014年04月17日)
“モチベーション”というキーワードがもてはやされて久しいですが、筆者は日本では多様な問題を精神論、やる気の問題に収斂させすぎているのではないかと感じることがあります。昔の若手社員の仕事は、やる気でカバーできる単純化された仕事から始まったため、その間にいろいろ学べる助走期間が長かったのですが、今では難易度の高い仕事をいきなり担当する上学ぶ機会も大きく減っているので、必要なのは能力開発人材育成なのだと筆者は言います。もちろんやる気、モチベーションにまったく意味が無いと言っているわけではなく、まず理解しなければならないのは、明確な方向性を伴わないムード的なやる気は、組織のパフォーマンスには結びつかないということです。組織のパフォーマンスを向上させるのは、明確な目的意識のあるコミットメントなのだと筆者は考えています。
 
日本をはじめ先進国の産業構造は高度にサービス業化しつつあります。しかしながら日本では、そもそも外国に比べて、製造業とサービス業、大手企業と中小企業の賃金格差が大きく、若年者離職率なども差が大きい傾向があります。いわば雇用の量を支える新サービス業の雇用の質が低いことが、これからの日本全体の課題であると筆者は言います。それでは、サービス業の雇用の質を上げる人材育成のポイントとは何なのでしょうか?新サービス業の多くは、個別性の高い仕事が多いため、感受性と応用力の開発が大きな課題になると筆者は考えています。
 
筆者は5年ほど前から沖縄県の雇用問題やキャリア教育にかかわってきました。サービス業、かつ、中堅中小企業が中心となる沖縄では、輸出型製造業の大手企業のような人材育成は難しく、地域としての人材が成長するモデルを地域として実現していくことが求められると筆者は考えています。2012年度には、以 前から提案していた、沖縄の県内企業雇用環境改善事業のいくつかが実現されることになりました。その中のひとつである、企業内人材育成推進者養成講座については、想定の定員の倍以上の応募があり、関心とニーズの高さが実証されています。今回のコラムでは養成講座の内容をご紹介し、この取り組みの現 状と、今後のステップ、目指す姿などを考えていきます。