Leadership Insights
時代の変化につれて、マーケティングのあり方は大きく変貌してきました。戦後のマーケティングの変遷は、マスマーケティング(Mass Marketing)の時代を皮切りに、ターゲットマーケティング(Target Marketing)の時代を経て、今日ではワン・トゥー・ワンマーケティング(One to One Marketing)の時代を迎えている、と言われていることはよくご存知でしょう。 このようなマーケティングの歴史を別の角度から捉え直してみたところ、筆者は、アルファベットの”Q”が変遷を読み解くキーワードであることに気づきました。それぞれのマーケティングの時代が意味するもの、そして、その先にあるものは・・・。
 
企業の部分最適と全体最適についての考察が進みます。一つの変数をみながら社員が合理的に判断して行動すると、結果として企業全体の最適が図られるような変数はないのでしょうか。モデルケースをもとに、全体最適を実現するアプローチについて具体的に考えていきます。 最近批判が多い、成果主義や目標管理制度は、完全に全体最適の視点にたって、上から順番に個人の仕事へとブレイクダウンされてこない限り全体最適につながることはありえないと筆者は言います。それは何故なのでしょうか。
 
コンピテンシーを的確に捉えるために主に行われるのが事実確認法という手法です。事実確認のために探索インタビューが行われますが、インタビューは1時間ほどの間に、過去に取り組んできた仕事について、場面を細かく区切って、①どんな目標を立てたか→②どんな行動をとったか→③どんな結果だったかをつぶさに「思い出して」いただき、それを話してもらうことで、どのようなコンピテンシーが発揮されていたのかを把握していきます。 筆者は、数多くのインタビューを行ってきました。その中で見えてくる、「できる人」に共通する特性と、「できる」その秘訣とは。
 

部分最適と全体最適

(2005年07月15日)
経済学では、稀少な資源を如何に有効に使うかが人類にとって重要な問題であるという前提のもとに、基本的ないくつかの問題をさまざまな学者たちが研究してきました。 かつて経済学を学んだ筆者は、最近になって、経済学の理論が人事制度や人材の育成・配置などに適応できるのではないかと思うようになりました。企業活動も「優秀な人材」という希少資源をどれだけ有効活用するかということだからです。 今回は、「部分最適と全体最適」という問題について経済学の理論をもとに考えてみたいと思います。
 
最近、企業の人材育成に関する話題をよく見かけます。いろいろな雑誌や新聞、ニュース番組などでも取り上げられていることが多いですよね。人材育成の課題が深刻化しているというのです。それは何故なのでしょう。 筆者によると、その原因として成果主義に問題があるとか、2007年問題といわれる団塊世代の大量退職などといわれているが実はそんな単純な話ではないのだといいます。 筆者が原因として挙げているのは大きく2点あります。1つは指導伝承型OJTが機能しなくなってきていること。そしてもう1つは・・・ 人材育成の危機に直面している日本企業の課題解決の方向性は如何に。