Leadership Insights
クレイトン・クリステンセンの「イノベーションのジレンマ」が出版されて既に10年以上が経過していますが、今日の世界では成功したビジネスを守り続ける事はますます難しくなっています。日本企業にとって今日的な戦略とはどのようなものなのかをイノベーションの視点から考察してみましょう。iPodとiTunesの事例からは、その点について学ぶところが多くあるようです。
 

新入社員を孤立させるな

(2008年04月10日)
皆さんの職場に新入社員はやってきましたか?昨今、若手社員に関しては、うつや成長不全、3年以内で退職してしまうなど、大きな課題と言われているものが幾つかあります。筆者の所属するキャリアリソースラボラトリーでは過去に色々な調査や議論を重ねてきましたが、この問題には様々な環境の変化が関係しており、現在の環境は”社会性格差”が広がりやすいのだと筆者は言います。このような問題を解決していくためには、若手社員を孤立させずに職場内のコミュニケーションへ巻き込む工夫が必要になりそうです。この問題をまずは背景から考えていきましょう。
 
「ニーズの多様化」という表現はマーケティング戦略を考える上でよく登場するものですが、この言葉は「人それぞれ生活様式や価値観が違うのでAさんが欲しいものとBさんが欲しいものはまったく違う」という意味で使われる場合がほとんどではないでしょうか。しかし、自分の購買行動を振り返ってみると、ものによっては、その時の気分や状況で選択するものが違ってきていることに気づきませんか?今回は「一人の中の多様性」という視点から戦略立案について考察してみましょう。
 
競争優位は企業が競争の激しい市場で業績を伸ばすための決め手である。とマイケル・ポーターは著書の中で述べていますが、営業力に競争優位がある、と言われている会社では、どのようにその営業力を高めているのでしょうか。筆者は、自分自身も営業力に競争優位のある企業に籍を置いた経験に加え、コンサルティングを通じて様々な企業の営業を見てきました。そのような経験を通じて、筆者は営業力の高い企業には共通の特徴が見られることに気づきます。
 
今回のコラムでは、ビジネスR&Dの実行に当たって成功のカギとなる「如何に市場ニーズを早期にキャッチするか?」を考えていきます。ニーズ(需要)には顕在需要と潜在需要の2つがありますが、現在の日本では顕在需要を見つける事が難しいため、潜在需要を積極的に掘り起こして顕在化させ需要自体を創出していく事が企業の存続と成長にとって不可欠となりつつあります。しかし、どのようなものに潜在需要が見込めるのでしょうか?筆者は、「認知的不協和」という心理学の概念を元に、潜在需要を捉えるための考察を進めていきます。